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Philosophy

多元物質科学研究所 理念

 多元物質科学研究所は、2001年4月に「多元的な物質に関する学理およびその応用の研究」を設立目的として発足した。

 当初の設立理念は、異分野融合研究を積極的に進め、物質・材料分野の既成概念を一変させるような新たな物質科学技術、すなわち「多元物質科学の研究」を創製・展開し、この分野のパイオニア的かつ国際的研究拠点となることとされた。その後の所内での異分野融合が進むと同時に世界的なナノサイエンスの進展も相まって、「多元物質科学」は、まさに21世紀に相応しい概念として認識されるようになってきた。

 「多元物質科学の研究(Multidisciplinary Research for Advanced Materials)」とは、「多くの原理、要因、視点を考慮した、複数の成分・階層からなる物質の研究」と広く定義できる。より具体的には、金属・セラミックス・半導体・有機物・生体関連物質など、従来は学会、研究組織、企業もそれぞれ別のグループに分かれて研究されてきた物質群を、それらの壁を取り払い共通の土台に載せて、様々な視点から複眼的に研究を行う。とりわけ、今日の複合材料やナノ構造体、さらには生体物質などでは、このアプローチは必要不可欠になっている。学問分野としても、物理学・化学・生物学・工学・環境科学などにまたがり、物質・材料を原子・分子レベルからはじまり、ナノスケールを経てマクロなデバイスレベルまで、マルチスケールで創製・解析・制御する科学・技術の開拓を目指している。さらには、創製された新物質はもとより、社会が必要とする物質・材料を、その製造プロセスから利用後の廃棄物処理法や地球環境保全までも考慮し、持続可能型社会の実現をめざした研究を行なっている。

 これらの研究を遂行するにあたり、さらなる異分野の専門家を交えた全国的・国際的な協力と共同を進め、この分野の世界的な研究拠点となる事を目指している。同時に、この研究に共に参加する若手研究者や大学院生・学生・留学生などを数多く育てることで、多元的視野を有し国際的に活躍できる人材の育成を目指すものである。

History

多元物質科学研究所 沿革

昭和16年 3月 勅令第268号(官制)により選鉱製錬研究所設置
(昭和12年に設置された科学審議会の特別委員会において、政府が鉄鋼等の重要金属資源の精錬に関する研究所を常置する必要があると判断したことにより設置)
昭和18年 1月 勅令第54号(官制)により科学計測研究所設置
(精密測定装置の自給体制等の必要性から設置)
昭和19年 1月 勅令第7号(官制)により非水溶液化学研究所設置
(戦時体制の強化に伴い、非水溶液化学(液化ガス等)の重要性が増大したことによる設置。当初工学部化学工業科で創設を目指していた「化学工学研究所」に代えての措置)
昭和24年 5月 国立学校設置法により、選鉱製錬研究所、科学計測研究所、非水溶液化学研究所は、それぞれ東北大学附置研究所となる。
平成 3年 4月 国立学校設置法の改正により非水溶液化学研究所を反応化学研究所に改組
平成 4年 4月 国立学校設置法の改正により選鉱製錬研究所を素材工学研究所に改組
平成13年 4月 国立学校設置法の改正により素材工学研究所と科学計測研究所と反応化学研究所を再編統合し、多元物質科学研究所設置
平成22年 4月 物質・デバイス領域型共同研究拠点(ネットワーク型共同利用・共同研究拠点)の発足
Successive Director

多元物質科学研究所 歴代所長

初代研究所長 早稲田嘉夫 初代所長:早稲田 嘉夫(わせだ よしお)教授                      
任期:平成13年4月1日 - 平成14年11月5日
2代研究所長 中西八郎 第2代所長:中西 八郎(なかにし はちろう)教授
任期:平成14年11月6日 - 平成17年11月5日
3代研究所長 齋藤 文良 第3代所長:齋藤 文良(さいとう ふみお)教授
任期:平成17年11月6日 - 平成22年3月31日
4代研究所長 河村 純一 第4代所長:河村 純一(かわむら じゅんいち)教授
任期:平成22年4月1日 - 平成27年3月31日
Research Category